【早期退職の原因】外国人社員の職場孤立を防ぐ方法

日本に留学経験がある外国人は、授業やプライベートな時間を通して日本人とコミュニケーションを図っています。したがって、個人差はあるものの、職場でのコミュニケーションは比較的容易と言えます。
 その一方で、技能実習生や特定技能で来日した外国人は、一定期間、日本語を学んで来日していますが、日本人とのコミュニケーション場数が不十分です。したがって、外国人社員が職場で孤立してしまう場合が多くあります。

外国人社員の職場孤立を防ぐために、受け入れ企業ができることを見ていきましょう。

外国人社員の職場孤立を防ぐ方法3つご紹介

日本語の勉強を促す


 過去に留学経験がなく、日本人とのコミュニケーションに慣れていない外国人社員に対しては、日本語の勉強を促すことが必要となります。そのためには下記のようなことを本人に自覚してもらう必要があります。
 

日本語が分からないことによるリスク

・日本語が理解できなければ自身の行動範囲が限られる

・生活情報や職場情報が入手できない

・母国の言葉が通じる限られたコミュニティの中での生活となるため、騙されたり、犯罪に巻き込まれやすくなる

しかしながら、日本語の勉強をしてほしいという要望だけを伝えてもうまくいきません。したがって、外国人社員が日本語や日本の文化を生活の中で学べるような環境作りが重要です。また、母国にいる家族に仕送りをしている留学生も多いので、日本語が上達することで仕事の幅が広がってキャリアアップ(給与アップ)も見込めることを合わせて伝えましょう。

【外国人労働者が増えると起こる影響事例】日本語の勉強は勤務扱いになる?

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入社して1年外国人社員Aさんは、日本語でのコミュニケーションが上手く取れません。この場合の対応方法とは?

また、日本語ができるようになることで、職場の日本人社員との関係性が築きやすくなります。多くの時間を過ごす職場で良好な人間関係を築ければ、孤独感を覚えることも少なくなっていくでしょう。

②異文化理解の場を設ける

【早期退職の原因】外国人社員の職場孤立を防ぐ方法

 外国人社員自ら日本語を上達させたいと思ってもらうことが大切です。例えば、日本語を学ぶ前に日本の生活や習慣に興味をもってもらうことも手段の一つです。下記のように、一方的に知ってもらうだけでなく、食事をしながら互いの文化の紹介などができると距離が縮まり、関係構築にも繋がります。

異文化理解の場作りの例

・日本語の勉強だけでなく、日本の文化や習慣、食生活などを紹介する場を用意する

・「日本人から外国人へ」という一方通行のコミュニケーションにならないよう、それぞれの国の文化や習慣、料理等を紹介するような場を用意する

日本の暮らしや文化、習慣のことをある程度知れたら、日本のビジネスマナーを教えておくと、トラブルが防げることがあります。こちらも合わせて読んでみてください。

外国人社員に教える日本のビジネスマナー3つの基本

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ビジネスマナーを教えずにいると、思わぬところで失敗をしてしまうことがあります。ビジネスマナーの違いで失敗してしまうと、外国人社員自身も自信を失ってしまいますし、会社の業績にも影響を及ぼしかねません。

社内イベントで交流の機会を設ける


 業務から離れたところでのコミュニケーションが関係構築に繋がりやすいのは、日本人社員でも同様です。ですから、外国人社員の文化背景に歩み寄った社内イベントを行うことで、業績を伸ばしている会社もあります。

社内イベントの例

・毎月、誕生日会を開催

・各国の料理を持ち寄り、社内でパーティーを開催

・季節ごとにイベントを開催

上記のような取り組みの背景には、各国の文化が起因しています。例えば、ベトナム・フィリピン・中国・ネパール・インドネシア・スリランカなど日本で働いている方が多い国では、誕生日は誕生日を迎えた当事者がプレゼントを配る・食事を奢るといった文化があります。また、職場でも誕生日を祝う文化がある国も多いようです。

工夫事例から見える外国人社員との共生

文化の違う国で就業するということは、不安や想像以上の疲れ、寂しさからモチベーションが保てなくなることもあります。ですから、双方向に理解をする場を設け、外国人社員・日本企業ともに信頼を築いていくことが大切です。そうすることで外国人社員の職場孤立を防ぐことができます。

また、外国人社員に対し、「日本の慣習や文化、常識とされていることを知らない」というだけで、能力や協調性がないと判断してしまうことがあります。もしそのように感じたら、一度外国人社員の背景にある文化や慣習について調べたり、直接尋ねてみたりすることも有効な手段となるでしょう。

自社での取り組みについて、お困りごとがございましたらぜひ当協会までご相談ください。

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この記事を書いた人

佐々木敦也

日本ビジネス能力認定協会理事 佐々木敦也

アメリカ駐在を経て、1991年にソフトウェア会社を設立。代表取締役として会社を経営する傍ら、外国籍社員の採用・育成を行う中での経験を教材にまとめ、2015年に日本ビジネス能力認定協会を設立した。

著書:『外国人実務能力検定公式テキスト

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