【成功事例4選】外国人労働者のメリットと受け入れ成功のカギとは?

外国人労働者受け入れのメリットは?

【成功事例4選】外国人労働者のメリットと成功のカギとは?

外国人雇用の際には、受け入れる企業側で準備やコミュニケーションの問題を懸念されている企業様も多いことと思います。しかし、外国人労働者受け入れが成功すれば、外国人労働者受け入れ最大のメリットである人材不足解消と事業拡大の一歩となる可能性を秘めています。

そこで、今回は外国人労働者を受け入れる際に企業が行うとよい準備についてお伝えします。

分かりやすい就業規則・業務マニュアルの作成(改定)

外国人労働者は日本人労働者に比べて、働く際の条件を重視する傾向にあります。
それゆえに、入社後に就業規則について「言った」「聞いていない」といったトラブルになるケースも多々あります。したがって、トラブルを避ける為にも外国人労働者が理解できる説明と書面が必要です。加えて、母国語で翻訳された用語集の活用もおすすめです。

参考:厚生労働省「雇用管理に役立つ多言語用語集

また、業務内容は口頭で伝わるだろうと思っていませんか?

外国人労働者は、指示が分からなくても笑顔で頷いたり、「わかりました」と返事をしてしまうことがあります。ですから、文面として手元に残る形でのマニュアルは業務を安全かつ正確に行うために大切です。特に、工場勤務の場合は、安全面からも操作マニュアルの見直しが必要になります。

【今すぐ実践!】就業規則・業務マニュアルにする工夫

・ルビをふる(英語併記も効果的)

(業務マニュアルの場合)画像や動画等視覚教材を用意する

・分かりやすい日本語表現に変える

参考:静岡県庁「やさしい日本語」の手引き

参考:厚生労働省「モデル就業規則やさしい日本語版」

昇級制度の見直し

外国人は自分がどのように評価されているのかを重要視する傾向にあります。このため、外国人であることが昇級の妨げにならないよう、昇級制度の見直しをおすすめします。例えば、資格取得の一部費用助成・資格取得を昇給要件にするなどがあります。日本人向けの資格はハードルが高すぎる場合があります。したがって、日本語力に応じて選定することも大切です。

日本の文化や働き方、ビジネスマナー検定の外国人実務能力試験(PATF)

入社試験や昇進試験に活用も!

外国人実務能力検定(PATF)

日本の文化や働き方・ビジネスマナーを理解していただくことを目的として試験を実施しています。習熟度に応じて階級が分けられており、どの程度のビジネス能力を有しているか判別が可能です。

生活相談窓口の設置


外国人は自分の生まれ育った国との違いに不安を感じながら生活しています。そのため、住まい・借金・同居家族・結婚・出産などに関する相談窓口を設けることをお勧めします。下記の記事ではその一部をご紹介していますので、ぜひご覧ください。

【3つの施策】日本で働く外国人に必要なサポートは?

【3つの施策】日本で働く外国人に必要なサポートは?

やる気やスキルがあっても、日本の職場に馴染めずポテンシャルを発揮できない外国人労働者も少なくありません。この記事では、外国人労働者のメリットを最大化させるための教育、サポートする各種行政サービスや社会保険について解説します。

また、採用や育成に関わる担当者は下記のような研修を受講することをおすすめします。昨今、外国人の受け入れに関する制度は目まぐるしく変化しています。ですから、雇用側も正しく情報を理解することが求められます。加えて、外国人社員が何かあれば早めに相談ができる体制を整えることで、早期退職を未然に防ぐことにも繋がります。

【人事担当・採用責任者向け】外国人受け入れ管理者研修 2日間

外国人採用企業の人事担当者や採用責任者向け

外国人受け入れ管理者研修

在留資格や技能実習制度、外国人労働者の雇用等に関する知識を行政書士と社労士から直接学べるプログラムです。

一緒に働く日本人社員への異文化理解教育

外国人社員が入社後、日本人社員との間でトラブルが起きてしまうことがあります。その原因の一つに、日本人の宗教や人種差別問題に関する知識不足があります。したがって、外国人労働者受け入れには日本人の異文化理解が必要になります。

外国人労働者の受け入れメリットを最大化する【日本人現場責任者・一般社員向け】異文化間コミュニケーション研修 1日間

外国人社員のOJT担当・日本人現場責任者向け

異文化コミュニケーション研修

文化や宗教観の違いから日本人社員との間に溝が生じてしまうことがあります。他国文化を理解をすることで、トラブルを未然に防ぐことを目的としたプログラムです。

外国人労働者の受け入れメリットを最大化しよう

外国人が働きやすい環境が整えば、口コミで外国人材が自ずと集まるようになります。また、外国人材が活躍することで今までにはなかったアイデアや風土が生まれ、企業にも思わぬメリットが生まれることもあります。

少しの工夫で、外国人労働者の受け入れメリットを最大化しましょう。

この記事を書いた人

佐々木敦也

日本ビジネス能力認定協会理事 佐々木敦也

アメリカ駐在を経て、1991年にソフトウェア会社を設立。代表取締役として会社を経営する傍ら、外国籍社員の採用・育成を行う中での経験を教材にまとめ、2015年に日本ビジネス能力認定協会を設立した。

著書:『外国人実務能力検定公式テキスト

\外国人社員採用企業必見/ 外国人社員早期戦力化ガイド